不妊治療で保険適用！！実際いくらになるのか治療費を調べてみた。

2022年4月からやっと不妊治療で保険適用されますね！！

今まで頑張って治療されて来られた方々やこれから不妊治療をされる方にとってはとってもいいことだと思います！！

これまで、不妊治療費は保険適用外の部分があった為、高額すぎて治療を進めたくても進められないといった声があったのは事実です。

そこで、4月からの保険適用で実際の治療費がいくらになるのかという疑問を持たれている方もいらしゃると思いますので、治療費がいくら掛かるのかということを分かりやすく皆さんにお伝えできればと思います(*^^*)

また、不妊治療の保険適用が始まった場合の助成金との関係も調べましたので、最後まで読んでいただければと思います。

不妊治療に保険適用で治療費はいくらになるのか

今までの不妊治療費とこれからの治療費がいくらくらい違うのか比較してみましょう！！

今までの不妊治療費用の平均としては下の図の金額ですね。

保険適用の治療と適用外の治療で金額がかなり違います。

そして、4月からは今まで不妊治療で保険適用外だった部分が保険適用になるということなので、3割を自己負担ということで計算すると、下の図の金額になりますね！！

保険適用でいくらになると思いますか？

赤字になっているところが、保険適用で変わる部分ですが、治療費が高額になればなるほど保険適用がどれだけ不妊治療を受けている人にとって治療費の負担軽減になるかわかります。

実際に不妊治療をしている方の保険適用後の試算

全額自費→約33万円 　保険適用→約9万円以下（助成等加味の数字）ということですが、実際の数字を見るとこんなに違うんですね(・_・;)

全額実費と保険適用の差額のお金があればどれだけのことがでるきのか・・・

心底、不妊治療に保険適用になってよかったと思います。

不妊治療に保険適用とされたが全てに適応されるわけではない

4月から不妊治療の保険適用になるのはとても喜ばしいことなのですが、適用になるのは、今まで保険適用外だった治療すべてではないようで、上の画像にもあるように保険適用となるのは人工授精・体外受精・顕微授精、この3つの治療が対象のようです。

いま保険の対象となっている不妊治療は、子宮や精管の異常といった不妊の原因となる症状の検査や治療が中心。厚生労働省の案では、人工授精や体外受精、顕微授精など、不妊の原因が不明な場合の治療でも新たに保険が使えるようにする方針だ。

https://www.asahi.com/articles/ASQ154T27Q14UCLV00D.html

朝日新聞の記事にあるように、他の保険適用外治療については今の所、保険適用外ということになっています。

不妊治療には保険適応以外にも助成金はいくらもらえる？

不妊治療には助成金制度もあります。

不妊治療の助成金制度は2021年1月1日より大幅に改正されていて、以前の助成金よりもかなり緩和されている部分が多いので、不妊治療を受けておられる方は助かっていると思います。

ただ、この助成金もすべての不妊治療に適用されるわけではなく、体外受精と顕微授精にのみ適用することができます。

また、この助成金の制度は都道府県・指定都市・中核市が実施主体になっていますので、各自治体によって助成制度の内容が違う可能性があります。

手厚いところは本当に手厚いですからね(*^^*)

いくら助成金がもらえるのかなどは各自治体に直接問い合わせる方が良さそうです！！

不妊治療の保険適用と助成金について

不妊治療の保険適用がされれば助成金がなくなる！？

今までお伝えしてきた、不妊治療の保険適用と助成金についてですが、助成金については不妊治療に保険適用がされることになった場合、現在の国の助成制度はなくなる可能性が高いとのことです。

暫定措置。難しい言葉ですよね(・_・;)

暫定という意味は『正式な決定がなされるまで、仮の措置として、とりあえず定めること。』ということらしいです。

なので、保険適用が適用されるまでの間の仮の措置として助成金拡充がされたということですね。

こんな記事の1文を見つけてしまいました(・_・;)

厚労省は保険適用に合わせて一部の不妊治療を対象に実施している公費助成を終了する方針

https://www.asahi.com/articles/ASP7P56BNP7PUTFL004.html

この記事は2021年7月21日に発表された記事です。

方針案は出ているようですが、まだどうなるのかは決定ではないと思われるので今後どうなっていくのか注目です(・_・;)

できれば終了はしてほしくないですね。

不妊治療が保険適用になると実費負担が増える可能性がある！？

先程お伝えしたように、助成金の制度には自治体ごとに内容が違っていることがあります。

国の不妊治療助成制が終了になった場合、自治体独自の助成が継続されるのか縮小されるのかはわかりませんが、仮に自治体独自の助成もなくなってしまった場合は、現在助成内容が手厚い自治体にお住まいの方ほど自己負担が増える可能性があります。

簡単に言うと、保険適用の医療費を支払うより、自治体から助成してもらった方が自己負担額が少くて済むケースがあるかもしれないということですね(・_・;)

確かに、こういったケースもあるかもしれません。

そういうケースを出さないためにも、助成制度は終了して欲しくないですね(・_・;)

お住まいの自治体の制度と比べて自己負担額の増加や減少を把握しておいたほうが良さそうです。

まとめ

さて、いかがでしたでしょうか。

今回は不妊治療の保険適用が4月からされるということで、医療費がいくらぐらい違うのかという比較と、今までもあった助成金制度に関しての説明や保険適用になると逆に自己負担が増えてしまうケースがあることをお伝えしました。

助成金に関しては今後どのようになっていくのか、ちゃんと認識していく必要がありますね。

不妊治療をされている方々やこれからされる方々がなるべく負担なく治療が受けられる世の中になればいいなと思いますし、そんな世の中を望みます！！